自己啓発本の定義とは？自己啓発本の選び方。
Tokyo FM の番組で「自己啓発にハマった経験者が語る、自己啓発の無意味さ」という特集が印象に残った。
街頭インタビューでは、自己啓発本としてドラッガーとかDカーネギーの「人を動かす」などがあげられていた。ドラッガーの著作を”自己啓発”本として読んだことがなかったもので違和感を感じた。そもそもでなにをもって自己啓発本になるのかジャンルの定義がよくわからない。Amazonで「自己啓発」のカテゴリーを見ると、それは「自己啓発」本とはいわないでしょ、という書籍もカテゴライズされている。
以前は心理学者が書いていたような内容が10年、20年と時を経て認知、流布され、それが焼き直しされ自己啓発本としてまとめられているものもよくある。断捨離、かたづけ、そうじをライトアップして書かれた本が売れているようだが、こういうことは品質管理やトヨタ式経営に通ずるところもあるし、舛田光洋さんなどはもっと前から書いている。日本がすごいところ、海外に誇れることのひとつは、社長がトイレ掃除をする会社がたくさんあることだし、日本の会社のすごいところでもある。毎年8月になると「失敗の本質」が売れるのと同じ法則ではないかと考えられる。
哲学、思想、歴史、論説などてに取りやすいよう書棚に区分していれるためのジャンルでしかなく、読み手がどう読むかで「成功本」「人生本」「経営者本」など受け取り方も違ってよいものだと思う。
小田嶋 隆さんの今の日本の人は宗教へ依拠がなく自己啓発にはまりやすい、という主旨の解説は明快だった。
生き方とか人生のあり方といった命題はすぐに結論がでるものではなく、また、自己評価と他者評価は違うものだ。自己啓発本や自己啓発活動？で短期間に結論づけられることではない。
自己啓発本は頭の整理をしたり、スイッチをいれるアクセントとして活用するには手ごろだ。インプットとアウトプットのバランスがとれていないと、頭の中にノイズがたまってくる。パソコンのデフラグと同じでファイルのゴミを捨ててときどき整理リフレッシュしないと判断力や理解力が落ちてくる。何冊も自己啓発本を読んで答えがみつからないと悩む人はもともと勉強不足ではないか。
自己啓発本と適度なつきあいをする上でひとつだけはっきりいえることは、著者の経歴・プロフィールありきで自己啓発本を選ぶことだと思う。
人はそれぞれバックボーンが違っているから、著者の経歴・プロフィールを読めば自分にとって役に立つかどうかおおよそ見当がつく。心理学の一般論をかみ砕いて説明する本なのか、実体験に基づくアドバイスなのか、セミナー参加や教材を買わせるための入り口（フロント）商品なのか、どこかの会社で実践して効果があったやりかたを共有するものなのか、自分のおかれている環境、シチュエーションに近い経歴・プロフィールの持ち主の著書は現実的に感じられるだろうし、その著作が書かれた年代が自分の年齢に近いほうがよい。
もちろん出版社も書店も商売なので、売りやすいように作為 が施されていると思ったほうがよい。著者のプロフィールは基本的に装飾されているものだ、いわば盛ってある。
映画のプロモーション同様、全米が泣いた、世界中が感動した、と字幕がでても額面通りに受け取ってはいけない。ちょっと冷めた、客観的な視点で受け取るくらいでちょうどよい。
以前知り合った人で、難関大学を出て、とあるメーカーの研究所で研究職をして、精神的に病んでしまい、以後、就職ができずにいる人がいた。当人は基礎研究を希望しており、希望の部署に配属されるために周辺研究や実験補助に日々没頭していたというのだ。そのことを聞いた瞬間、世間知らずだったのだな、と感じた。その人は難関大学の大学院を卒業していたが、最難関大学ではなかった。その業界では研究開発力にすぐれた一流企業に所属していたが、その人では先端研究に配属される可能性はもともとなかったのだ。その会社は新卒、中途採用とも最難関大学、しかも研究室指名で研究員を採用しているところだった。大学の研究室の段階で研究レベルが違うから、入社段階で期待されている役割が違うのだ。こればっかりは仕方のないことで、その人が知らなかったことは残念なことだ。緻密さとか多方面から検証することには秀でているわけだからその強みをいかせる違う道を選ぶことをアドバイスしたところ、意外なところでマッチングする仕事が見つかり、今では農業と向き合っているという。
他者や異文化との交流経験が不足し、閉塞感が生まれ、そこから不安、焦燥感を感じるようになった人が心身のバランスをとるために自己啓発本を読みだすとはまりやすいのだろう。
自己啓発本を手に取ることはある意味防衛本能の表れではないかとも思う。自己啓発本に手が届かなかった人、心身のバランスを崩しすぎて手おくれになると、どこかしら心や精神が病んでくる。病む手前で自己啓発本を手にすると当然はまりやすくなる。
日頃からインプットとアウトプットのバランスを維持する努力をしている人は、そう自己啓発本にははまらないだろう。さきほども書いたがさもなければ勉強不足。世の中を構造的に理解していない、現実を知らないということだ。
会社名と屋号。メールの差出人は屋号に統一してほしい。
車検の締切が迫っているため近所のいくつかの車検工場に見積もり依頼のメールを出した。返信はすぐに届いたが、差出人が依頼先と一致しない。自動車整備工場のほかガソリンスタンドや運送会社などメールを送った覚えのないところからメールが届いている。車検工場から電話連絡もあったが、やはり社名で連絡がくる。
こちらはどこに依頼をしたか、また、ホームページの参考料金とあわせてメモをとってあるのだがフランチャイズ名、屋号で控えてあるため混乱してしまった。
せっかく、高いロイヤリティを払ってフランチャイズに加盟しているのだから、本業がガソリンスタンドであっても、運送会社であってもフランチャイズ名で連絡をもらわないと依頼主は困惑してしまう。
メールの差出人は屋号に統一してほしい。ガソリンスタンドがブランド（看板）と会社名が違っているのはよくある話で領収書をもらう段階ではじめて会社名を知るのが普通だ。
メールの差出人の設定をフランチャイズ名、ブランド名に変更しておく
「車検の●●」××商店です、とテンプレートで一言添えておく。
もしくは車検問い合わせ用のメールアドレスとそれ以外の事務処理用のメールアドレスを区別しておく。
これだけやっておけば、車検の見込み客からの成約率はぐんとアップしそうだ。
これでは顧客フォローが徹底しているカーディーラーにかなわない。
車検の専門店は車検時に車の持ち込み先を特定していない浮動客をどれだけ効率よく獲得できるかで商売をしている業態だと思う。通りがかりの見込み客に想起されやすいようフランチャイズに加盟したりしているはずだ。
車に乗る頻度にもよるだろうが、自動車の整備は安全につながることだから、高すぎると躊躇するが安すぎても不安。だから、相場が一定しており競合差別化しにくい。ディーラー車検は高いといわれるが実際見積もりをとってみるとほとんど大差ない。
こちらから電話をしたところ、××商店です、と社名で電話に答えるので、車検の●●さんですか？と尋ねることになった。お客さんに尋ねさせることになれてしまっているのだろう。電話に出ただけ瞬間にお客さんが離脱していることに気づいていないのだろう。
メールアドレスの設定はたった1度、数分、操作に明るくなくても詳しい人に頼んで直してもらえば済む話。
車検専用の電話番号を用意しておいて、その電話だけフランチャイズ名やブランド名で応対するだけの話。ほんのちょっとの手間でお客さんを獲得できそうだ。
ホームページは最低価格で提示してとりあえず申込みをしてもらって、見積もり後、その場で検査に入る仕組みの車検工場もある。業界の慣習なのかもしれないが、後だしじゃんけんで、その場で申込みをさせるのはちょっといただけない気がする。
ガソリンスタンドはガソリンでは利益が生まれないのはよく知られた話だ。ちょっと前のカーナビを使っているがカーナビに表示してある場所にガソリンスタンドがないことのほうが多い。幹線道路サイドには一瞥でガソリンスタンドの跡地とわかる駐車スペースがぐんと広いコンビニエンスストアがある。撤退したスタンド跡にマンションが建設されることもよくある。
厳しい競争をかいくぐるのは、ちょっとした手間の違いなのかもしれない。
改正派遣法。派遣のしくみを理解して、上手に派遣ではたらくには？
9月30日に施行された改正労働者派遣法では、雇用機会の確保、雇用安定の配慮として、
派遣会社に派遣労働者への教育訓練やキャリア形成支援を義務付けた。
アルバイトや契約社員は自社雇用であるから育成責任が雇用主にあるが、派遣社員は建前上、派遣元・派遣会社の社員ということになっているため、派遣先・派遣社員にとっての勤務先には育成義務はない（もちろん、雇用形態にかかわらず教育に熱心な会社もあるが、その熱心さが派遣社員からはうとまれることもある）。有能なマネージャーであれば、派遣だろうが、アルバイトだろうが雇用形態の別に関係なく、リーソースを最大限に生かして仕事をすることを考えるだろうから、有能なマネージャーの元で就業できる派遣社員はラッキーである。しかし、派遣法の改正の直前に成立した「同一労働同一賃金推進法」というのがやっかいで、タイトルの割に認識の仕方によっては法律の存在価値を感じさせない”逃げられる”内容になっている。
働く側からすれば、同じ仕事をしているのに賃金に格差があるのは納得できるものではない。就業開始時には経験がないからという理由で既存の同一業務従事者との賃金格差があっても納得がいくが、かといって能力が高まり、こなせる業務量が増えていったときにタイムリーに賃金を見直す機能がなければ不満が募る。
実際の使用者（派遣先）サイドからは、はじめはどのくらい仕事ができるかわからないから、この待遇でスタートします、と。これこれこういうことができるようになったら、このくらいの待遇で処遇します、といった目標設定と派遣社員の目標に対するコミットがあってはじめて同一業務同一賃金が現実味を帯びてくる。業務評価、賃金設定を柔軟にできるかどうかは個々の企業の努力にかかってくる。
ところが、派遣社員は派遣会社との雇用契約となっており、派遣社員の仕事ぶりは、派遣先への聞き込みでしか評価ができず、客観性に乏しい。また、派遣先からのオーダーに人材をマッチングさせる際にも、派遣先での仕事の実際は派遣元にはわからない。派遣対象になる業務領域が事務系から拡大していくにしたがって、業務領域は定型業務から非定型業務に広がっていくわけで、派遣社員を雇用管理する派遣元の人間では派遣社員が従事している業務内容を評価どころか把握すらままならなくなる。
法律の改正で派遣会社に派遣労働者への教育訓練やキャリア形成支援を義務付けられたとはいえ、派遣会社に頼ってはいられないのだ。失業したくなかったら、どうしたら派遣でも失業しないで次の職場に移行できるかを真剣に考えるしかない。
かつては高時給であったOAインストラクターやヘルプデスクの仕事は、パソコン人口が広がり、パソコンができることがあたりまえになったこと、また、ソフトウェアの進化に伴い、パソコンの使い勝手が改善されたこと、マクロやVBAなどの初歩的なプログラムスキルを使わなくてもそれなりの処理ができるようになったことなどのいくつかの理由で仕事がなくなっていった。20年前、まだ社内で1人1台のパソコンが配布されていない時代に事務系ソフトの技能を強みにしていた人たちは今のように仕事がなくなる時代が来るとは誰が予想していただろう。手に職があれば安心と思っていた、その仕事がなくなってきたとき、以前に比べると思うような時給提示を受けられなくなってきたタイミング、そのときになって、仕事がない、十分な所得を得られないことにはじめて気づいた人がどれほどいることだろう。OAであれば、時流に乗ったスキルを習得しつづけることで失業の危機を解消できるとおもわれがちだが、物理的な加齢によるスキルの消化不全は避けられない。
派遣で同じ部署に最長で3年までしかいられないのなら、3年後に仕事を選びなおせるチャンスととらえるか、辞められたら困る人になるしかない。
一般に派遣社員として継続的に働ける人は、適応性の高い人、のみこみの早い人、愛想があって周囲と協調しながら業務を吸収できる人だ。会社にとって辞められたら困る人は非定型業務をまかせられる人だ。実業務と建前上の責任は別だから、どんどん周りから仕事をとっていって、ときに不公平感を感じることもあるだろうが、将来への貯金と考えて仕事の範囲をひろげていくことだろう。
派遣でも先々有利な業務は、対外業務で社外の人から名前や顔を覚えてもらえる仕事だ。できるだけ小さい会社で人手不足の会社のほうがいい。たまたま派遣された会社が小さい会社で人手不足だったのでいろいろ経験させてもらいました・・・といえる会社のほうがいい。
事務職を希望する人は多いが、希望者過多だ。事務職の求人はどんどん減っている。求人倍率が1倍を下回っている。募集する企業が有利で強気だ。人と同じことをしていたら、書類選考もおぼつかない。
就業開始時に「あつかましいかもしれませんが、今後も安定的に仕事をしていきたいので、どんどん仕事をまかせてください」とはっきり言っておくと、周囲も仕事を依頼しやすくなる。「社内ルール上、派遣社員に任せられない仕事があれば言ってくださってけっこうです」と付け加えておけばさらに周囲は安心する。
私の仕事はここまでですから、言われたことをやっているだけなので、と自分の仕事の範囲を自分で制限をかける人には仕事は回ってこない。
よく大していい給料もらっているわけでないからこのくらいでいいか、と仕事を狭める人がいるが、そういう人は仕事の経験値の貯金がないから、いつまでたっても給料があがらない。給料あげてくれと言えないような仕事ぶりでは誰も引き上げてはくれない。
派遣で働く人の一番の問題は、給料があがりにくいことだ。毎日やったこと、時間とともにできるようになったことを必ず書き留めておくこと。そうすれば、次に仕事を探すときに楽になる。毎日書いていくのは大変だが、3か月もすると慣れてくる。契約が終了したときに履歴をそのまま面接にもっていく。そうすれば、継続して業務を遂行できる能力のある人という評価を引き出せる。こんなこと続けてできる人はそうはいない。ちょっとの努力が大きな実を結ぶはずだ。
